次代につなぐために野菜で地域住民の食を支えている。譲された１年目にコロナ禍で駅前の直売運営が大きなピンチを迎えた。外出自粛などの影響で駅を往来する人が激減。「何か手を打たなければ」と、新たに始めたのが自宅直売だ。人との接触を最小限にするため、同園のオンラインショップで事前に注文を受け、野菜の詰め合わせを受け渡す仕組みにしたところ、車で遠方から訪れる人も多く、売り上げの確保につながった。現在は毎週火・木・土曜日に営業する。売り場に立つのは女性従業員で、手作りのＰＯＰ（店内広告）で野菜の特徴やお薦めのレシピも紹介し、来店客とのコミュニケーションを欠かさない。小間さんは父と野菜づくりに徹し、販売は母や従業員、パートに任せている。売り手側の意見や来店客の声を共有してもらうと、自分が良いと思っているものと違いがあることに気付くという。「品ぞろえや品質などに対する、売り場からのフィードバックは大切にしている。わざわざ足を運んでくれるお客さんをがっかりさせたくない」と力を込める。しかし、小間さんが父から経営移その後も自宅直売の運営は安定。直売の客層は自宅が40〜60代、駅前が60代以上。特に駅前ではハクサイやキャベツなどの重量野菜を買っても使いきれないという人も多い。こうした声を参考に、定番品目でも小さめの品種を導入するなど、消費者の家族構成やライフスタイルに合わせた野菜づくりを心がける。「自分の子どもが農業をやりたいと言った時に、しっかりと基盤の整った状態でバトンタッチしてあげたい」。経営面の見直しを考えていた小間さんは昨年、ＪＡのアグリコンサルティング事業を利用。ＪＡ職員と共に現状把握と課題の洗い出しを行い、改善策の提案を受けた。その結果、品目ごとの収益率などを数字で把握できるようになり、目に見えなかった無駄にも気付けたという。コストの見直しでは、営農インストラクターからの情報提供や新たな生産資材の提案も参考にする。「10年先までは既に計画を立てているが、その先をどう組み立てるかが課題。ＪＡや農家仲間との情報交換を続けながら、安定した経営を目指したい」と話す小間さん。次代を見据えて日々努力を重ねていく。 左上下 1111小間園芸のインスタグラムはこちらから▼定植したばかりのトウモロコシ自宅直売所の従業員と情報共有インスタグラムを活用し野菜などの直売情報を発信
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